会社概要COMPANY
ミッションと経営方針MISSION and POLICY
Visionビジョン
私たちは、温浴施設の繁盛を創出する日本一の会社を目指します！
経営理念Philosophy
私たちは、温浴施設を利用するお客様が喜び、
温浴施設を経営するお客様が感動するサービスを提供する
『スパソリューションカンパニー』です！
Concept事業コンセプト
私たちは、お風呂で人を喜ばせたいと想っているすべての温浴施設に対して、
『 ソフト・ハード・ふろビト 』の3つに強みを持つお風呂好きのトリリオンスタッフ達が、
『お湯・設備・エネルギー』について、25年以上にわたって蓄積された知見と技術を活用して、
明るく楽しく清潔な温浴空間づくりと、安心できる施設運営をプロデュースする。
中核事業Core Service
温浴施設運営事業者のための
『大幅コスト削減・営業停止リスク低減・人財不足解消』
を叶える「ふろビトによる温浴事業課題解決サービス」
トップメッセージTOP MESSAGE
私たちは、『温浴施設の繁盛を創出する日本一の会社を目指します！』という経営ビジョンを掲げております。
温浴施設の繁盛ソリューションパートナーとして
『お湯・設備・エネルギーのお守りを三位一体で実施すること』に資源集中しており
・安全衛生管理サービス
・設備保全管理サービス
・省エネルギー管理サービス
…を中心とした問題解決型のサービスを提供しております。
会社概要
| 社名 | 株式会社トリリオン |
|---|---|
| 所在地 | 【本社】 【大阪営業所】 |
| 設 立 | 1993（平成5）年11月10日 |
| 資本金 | 48,000,000円 |
| 代表者 | 代表取締役 木地本 朋奈 |
| 事業内容 |
■ 「ふろビトによる温浴事業課題解決サービス」の提供 ● 安全衛生管理サービス ● 設備保全管理サービス ● 省エネルギー管理サービス ■ 初期投資のかからない ナノ炭酸泉提供サービス ■ 初期投資のかからない コスト削減コンサルティングサービス ■ 浴場リニューアル設計・施工業務 ■ 温浴施設向けのヘルスケアサービスの開発 |
| 所属団体 | （社）日本サウナ・スパ協会（※諮問委員） （社）東京ニュービジネス協議会（※理事） NPO法人 健康と温泉フォーラム（会員） NPO入浴施設衛生管理協議会（資格会員） 特定非営利活動法人 日本スパ振興協会（団体会員） |
| 建設業許可 | （般-3）第104062号 管工事業 |
| 所有資格 | 一級管工事施工管理技士 1名 二級管工事施工管理技士 1名 一級さく井技能士 1名 給水装置工事主任技術者 1名 他 |
| 主要取引銀行 | 三井住友銀行 日本政策金融公庫 東日本銀行 |
| 社名 | 株式会社トリリオン |
|---|---|
| 所在地 | 【本社】 【大阪営業所】 |
| 設 立 | 1993（平成5）年11月10日 |
| 資本金 | 48,000,000円 |
| 代表者 | 代表取締役 木地本 朋奈 |
| 事業内容 |
■ 「ふろビトによる温浴事業課題解決サービス」の提供 ● 安全衛生管理サービス ● 設備保全管理サービス ● 省エネルギー管理サービス ■ 初期投資のかからない ナノ炭酸泉提供サービス ■ 初期投資のかからない コスト削減コンサルティングサービス ■ 浴場リニューアル設計・施工業務 ■ 温浴施設向けのヘルスケアサービスの開発 |
| 所属団体 | （社）日本サウナ・スパ協会（※諮問委員） （社）東京ニュービジネス協議会（※理事） NPO法人 健康と温泉フォーラム（会員） NPO入浴施設衛生管理協議会（資格会員） 特定非営利活動法人 日本スパ振興協会（団体会員） |
| 建設業許可 | （般-3）第104062号 管工事業 |
| 所有資格 | 二級管工事施工管理技士 1名 給水装置工事主任技術者 1名 第二種電気工事士 1名他 |
| 主要取引銀行 | 三井住友銀行 日本政策金融公庫 東日本銀行 |
沿革
| 1993年 | 市ヶ谷に株式会社トリリオン設立 （各種省エネ販売、水道管赤水対策洗浄事業） |
|---|---|
| 1995年 | 省エネ型ろ過システムの販売開始 |
| 1996年 | 品川区五反田へ事業所移転 省エネ改造工事が主力事業なる |
| 1997年 | 資本金を20,000,000円へ増資 |
| 2000年 | 資本金を30,000,000円へ増資 設備保全事業を強化 |
| 2002年 | 資本金を40,000,000円へ増資 品川区大崎へ事業所移転 安全衛生モデルの確立 |
| 2003年 | 安全衛生、設備保全事業を拡大 |
| 2004年 | 「サービス契約」＋「見える化」＋「設備改善」による省エネ効果モデル確立 |
| 2007年 | 資本金を48,000,000円へ増資 |
| 2008年 | 省エネ事業を拡大 |
| 2009年 | エネルギーナビゲーション®システム開発 |
| 2011年 | 経営革新計画が承認されました。※1 計画期間：平成24年1月から平成年27年12月まで（4年計画） |
| 2013年 | 品川区五反田へ事務所移転 「中小企業・小規模事業者ものづくり・商業・サービス革新事業」に採択されました。 実施期間：平成26年10月～平成27年5月 |
| 2015年 | お湯ナビサービス開始 ナノクラ（ナノミスト＆クラウド）の開発 |
| 2017年 | 岩盤ナノクラの開発 |
| 2018年 | サブスク型 省エネルギー管理サービスの提供開始 サブスク型 ナノ炭酸泉の提供開始 |
| 2020年 | お風呂モニタリング®︎サービス開発検討中 経営革新計画が承認されました。※2 計画期間：令和2年1月から令和5年12月まで（4年計画） |
| 2022年 | お風呂モニタリング®サービスの提供開始 |
| 2023年 | 千代田区神田和泉町へ事務所移転 |
※1※2「経営革新計画」とは中小企業が新たな事業活動に取り組むことにより経営の向上を図る計画のことで、中小企業等経営革新強化法に基づき、国や都道府県知事の承認が行われます（計画書に記載されている商品・サービスや事業を認定するものではありません）。